【VXF】S&Pコンプリーション指数連動を目指す米国中小株に投資ができるETF

こんにちは、いなかのです。


今回は、バンガードが運用するS&Pコンプリーション指数連動を目指すETFである【VXF】について見ていこうと思います。




VXFとは?

VXF基本データ

基本データ

運用会社:バンガード
名称:バンガード・米国エクステンデッド・マーケットETF
ベンチマーク:S&Pコンプリーション指数
直近配当額0.6068ドル
分配金利回り:1.34%
分配月:四半期毎
組入銘柄数:3440
経費率:0.06%
純資産:1.7兆円
設定日:2001/12/27

VXFは、S&Pコンプリーション指数への連動を目指すETFです。
S&Pコンプリーション指数は、S&P500構成銘柄を除く米国の中小型株式市場全体で構成されています。


そのため、「S&P500連動ETF+VXF」を同時に保有すると米国株式市場全体に投資ができることになります。


設定日が2001年と運用実績も長く経費率0.06%と低コスト、純資産も1.7兆円と長期的に保有できるETFになっております。




VXFセクター比率

出所:バンガード 2021年3月31日時点

VXFのセクター比率です。
情報技術が2割占めていますが、1セクターへの極端な偏りはなく満遍なく振り分けられていることが分かります。



VXFの構成銘柄上位10社

出所:2021年5月4日時点

日本でも馴染みのある名前にスクエア、ウーバー、ズームがありますが、この3社も米国株式市場という規模で見ると中小型に含まれるということですね。



VXFの構成銘柄数が約3400数に及ぶので一つ一つの保有率は2%未満となっているようですね。



VXFトータルリターン

・VXF・・・米国中小型株式市場

・VOO・・・S&P500株(大型株)

・VTI・・・米国株式市場全体(大・中・小型株)

同じ運用会社のETFであるこちらの3つでトータルリターンを見ていこうと思います。



直近1年トータルリターン

緑線=VXF 青線=VOO 黄色線=VTI
2020/5/4~2021/5/4

直近1年間のトータルリターンを比較すると、VXFは1年間で80%のトータルリターンを出しています。



下段のボラティリティでは大型株が含まれているVOOやVTIに比べて大きいようですね。



直近5年間トータルリターン

緑線=VXF 青線=VOO 黄色線=VTI
2015/5/4~2021/5/4

直近5年間のトータルリターンを見ると僅差ではありますが、VOO、VTIに軍配が上がっていますね。


長期的に安定したリターンを享受するのであれば、VOOやVTIの方が良いという見方もありますね。



最大暴落率

こちらは直近5年間の内一番暴落率の高かった数値を表しています。
コロナショックが直近で株価に大きな影響を与えた出来事ですんで、


VTI=▼35.0%
VOO=▼34.0%
VXF=▼41.7%


という結果になっています。
中小型株のみで構成されているVXFが大きく暴落したのは仕方のない結果ですね。


平均リターンを生み出すVOOやVTIと比べ、このボラティリティを許容できるかどうかがVXFの肝になりそうです。



VXF+VOOかVTIという考え方について

過去に「全世界株式投資信託1本保有か複数の投資信託保有か」というテーマで記事にしたことがあるのですが、

極力コストを掛けずに何も考えず平均リターンを享受したいという方は経費率0.03%で済むVTI一本だと思います。



ただ、VXFはS&P500構成銘柄が含まれていませんのでS&P500の補完性が高いです。
そのため「VXF+VOO」という組み合わせで米国株式市場全体に投資をしていることと近い意味を持ちます。




二つ保有することでコスト面は嵩みますが、その時々でパフォーマンスの高いor低い方の追加購入や売却を選べる利点や



「VXF:VOO=3:7」や「VXF:VOO=5:5」、「VXF:VOO=7:3」といったように自分で大型株比率を上げたり、中小型株の比率を上げたりといったポートフォリオ作りも出来ます。



VTIに完全おまかせするよりも、多少米国株式市場への投資比率をいじりたい方にこのような投資手法も面白いかもしれません。





まとめ

VXF記事まとめ

①S&P500株除く米国中小型株に投資可能

②VOOやVTIに比べボラティリティ高/最大暴落率高

③「VXF+VOO」対「VTI」という見方が可能


ETF純資産ランキングを見ていたら目についたETFだったので今回記事にしてみました。
米国中小型株市場でもこれだけのパフォーマンスを生んでいるわけですから



投資による資産形成において米国株式市場を切って離せない市場という事が改めて分かりました。





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